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日本の真実 単行本 – 2004/6/28

5つ星のうち4.3 32個の評価

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個人資産1400兆円という日本がなぜ世界に比べて豊かな暮らしができないのか。どうすれば景気がよくなるのか。その処方箋は日本が「小さな政府(スモールガバメント)=規制のない政府」になることだと大前研一氏は言う。税制改革や規制緩和を進めなかったら、日本は必ず没落する。要するに、今、日本が問われているのは「国家の染色体を抜本的に変えられるかどうか」ということに尽きる。この単純なメッセージを政府と国民が100%理解すれば、景気はすぐに回復するのだ。日本経済の問題点とその解決の道とは何なのか? 21世紀に国家が繁栄する方程式は何か? 平成維新を唱え続けてきた著者が満を持して放つ衝撃の日本論。
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商品の説明

出版社からのコメント

平成維新を唱えてきた著者の衝撃の日本論。

内容(「MARC」データベースより)

日本が繁栄するには、世界中から企業、技術、情報、人、お金に来てもらう「貸席経済」しかない! 平成維新を唱え続けてきた著者が満を持して放つ衝撃の「日本論」。現実を直視せよ! そこから処方箋が見えてくる。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 小学館 (2004/6/28)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2004/6/28
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本 ‏ : ‎ 249ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4093896097
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4093896092
  • カスタマーレビュー:
    5つ星のうち4.3 32個の評価

著者について

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大前 研一
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1943年、福岡県に生まれる。

早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。

「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。 マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。

この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。

英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

2005年、「The Next Global Stage」がWharton School Publishingから出版される。本著は、発売当初から評判をよび、既に13ヶ国語以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。

経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。 経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。

趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。

ジャネット夫人との間に二男(長男:創希,次男:広樹)。

【略歴】

1943年福岡県に生まれる。

早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を取得。

1970年6月マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。

1970年(株)日立製作所へ入社。(原子力開発部技師)

1972年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社。この頃書きためたノートを書籍「企業参謀」として1975年に出版。

マッキンゼー・アンド・カンパニーではディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長、を務める。

世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。

1992年政策市民集団「平成維新の会」を設立、その代表に就任。

1994年20年以上勤めたマッキンゼー・アンド・カンパニーを退職。

同年、国民の間に議論の場を作るとともに、人材発掘・育成の場として「一新塾」を設立し、2002年9月まで塾長として就任。現在はファウンダー。

1996年起業家養成のための学校「アタッカーズ・ビジネス・スクール」を開設、塾長に就任。

1997年カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院公共政策学部総長教授に就任。

1997年~

1998年スタンフォード大学大学院経営学部(MBA)客員教授

1998年(株)ビジネス・ブレークスルー設立、代表に就任。2005年4月に本邦初の遠隔教育によりMBAプログラムとして大学院開校、学長に就任、2010年4月にはビジネス・ブレークスルー大学開校、学長に就任。

2002年中国遼寧省、及び、天津市の経済顧問に就任。

2006年大連の名誉市民に選出。

2007年3月財団法人大塚敏美育英奨学財団設立と同時に理事に就任。

2010年重慶の経済顧問に就任。

2011年CCTV (China Central Television(中国中央電視台))顧問に就任。

2012年4月公益財団法人の移行登記をもって公益財団法人大塚敏美育英奨学財団理事に就任。

カスタマーレビュー

星5つ中4.3つ
32グローバルレーティング

この商品をレビュー

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上位レビュー、対象国: 日本

  • 2010年11月11日に日本でレビュー済み
    Amazonで購入
    現在2010年なので、かなり昔に書かれた本である。が書かれた内容は今でも十分通用する。現在管直人が首相で仙石さんが官房長官だ。20年前からの左翼政治家である。私は社会党に投票したつもりはないのだがいつの間にか彼らが政権中枢に座っている。不思議な感覚だが現実だ。彼らは多分大きな本当に巨大な政府を志向している。こういうおそれは十分にあったがそうなってしまった。次の選挙は民主大敗で間違いないだろうが自民党も多かれ少なかれそういう人がいる。政策で固まる政党ができるまで二大政党制など夢のまた夢我々にちゃんとした選択肢が提示される日が来るまで日本国は存在できるのか絶望的な気持ちになってきた。
    この本に書かれたことをするチャンスはなんどもあったがこれからもあるとは限らない。進歩していない議論に暗澹としたい人はぜひお読みください
    2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
    レポート
  • 2014年4月29日に日本でレビュー済み
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    日本の現況を象徴しています。
    日本には、確固たる変革者が必要です。
  • 2008年10月22日に日本でレビュー済み
    Amazonで購入
    批評とは、本書のような内容を指すのだろう。
    政・官・財と大マスコミ、そして御用学者の大罪と断じる。
    一方、単なる批判だけに終わらず、最終章では「金はなくても改革はできる」
    のテーマで、著者・大前氏のプランを披露する。
    内容は、制度を変えることや、道州制の導入など。
    示唆に富んだ一冊でした。
    3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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  • 2007年1月19日に日本でレビュー済み
    Amazonで購入
     この本は著者の胡散臭いとも思える熱い語り口にも関わらず、内容は平凡である。おそらく、日本の危機について書いてある本を10冊も読めば誰でも著者程度の意見は持てるようになるだろう。

     しかし、逆に言えば本書を読めば10冊の平凡な日本危機論の事項は理解できる、ということもいえる。本書は注目に値しないほど平凡な内容だが言い換えればそれだけ無難な内容であり読んで危険が無い(日本危機論の中には、全財産を株にしろだの金に置き換えろとか、外貨にしろ(外貨の運用は私の能力ではできない、と某経済学部教授が書いてあったが・・)だのとか物凄いリスキーなことを平気で書く山師的な人が実に多い)ので、著者は良心的ともいえる。本を余り読まない人が本書を読んで日本論を考えるのは、少なくてもTVのバラエティをみるより遥かに有用である。
    4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
    レポート
  • 2004年6月29日に日本でレビュー済み
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    内容は、大前研一氏が今まで述べてきた国家論、日本論をまとめて
    時代に合わせて分かりやすく述べたものです。
    日本の真実というタイトルどおり
    この著作を読んだら日本の裏側がよく分かりますね。
    すべての日本人にこの書をお勧めします。
    日本を良くするために私たちができる最初の一歩は
    大前研一氏の考えを理解して
    日本をだめにしているエスタブリッシュメントの欺瞞を見破ることです。
    3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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  • 2007年1月12日に日本でレビュー済み
    Amazonで購入
    新しいパラダイムに突入した日本。

    その未来を生き抜くために必要な提言。

    何ら責任を取ることの無い官僚の排除、無駄な公共資財を

    解放する事で、日本人の幸福を増大させるなどなど。

    現実の社会では難しい内容だが、変えていった明るい未来を

    考えるのは楽しい。
    4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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  • 2004年7月23日に日本でレビュー済み
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    今、日本という国がどのような状態にあるのか、しっかりと覚醒させてくれる一冊だ。
    政・官・財というピラミッドに加え、学者も大マスコミも取り込まれてしまった。生活者を主語に、真剣に小さな政府へと転換するべき、日本の進路転換がはばまれそうな状況への危機感を再認識させられた。
    「大前流日本再生プラン11か条」。これの主語が「生活者だ」ということを欠いていてはならないのだということを、大前さんが強調している。これまでも、字面で大前さんが提言した政策がぱくられてきたことはあった。
    この11か条でも同じ事が起こるかもしれない。今後、個別に11か条の政策もぱくられることもあるかもしれないが、真に生活者が主語となっているかどうか。しっかりと見据えたいものだ。
    4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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  • 2004年7月6日に日本でレビュー済み
    Amazonで購入
     これからの高校教育の役割、子供と大人、家庭と学校との責任と義務についての章は有益な提案であったと思います。
     ただ、実際に文部科学省がこれらの提案に対してアクションを起こすのは、おそらく22世紀を待たなければならないのではないかと思われます。行動する勇気が持てるかどうか、そして、実際に行動に移すことができるのか。国家の未来は、教育にかかっているなと改めて考えることができました。
    6人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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